ここでは、医療保険の仕組みや役割、公的保険と民間保険の役割について理解を深めるためのポイントを詳しく解説します。万が一の病気やケガに備えるうえで、どのような保障があるのかをしっかり把握しましょう。
医療保険とは、病気やケガなどで医療機関を受診した際にかかる治療費を軽減するための保険です。医療保険には、公的医療保険と民間の医療保険の大きく2種類があります。
日本では国民皆保険制度が整備されており、所得や職業、年齢に関わらず誰もが公的医療保険に加入する義務があります。そのため、治療費がかかった場合に誰でも自身の負担を抑えながら適切な治療を受けられることが公的医療保険の大きな特長です。
しかし、公的医療保険は自己負担割合が決まっている他、入院中の所得の補償や先進医療、差額ベッド代など公的医療保険でカバーできない範囲に備えて、任意で加入するのが民間の医療保険です。
●公的医療保険の仕組み
公的医療保険は、すべての国民が安い医療費で高度な医療を受けられるように設計された保険制度です。国民全員が保険金を出し合って準備資金を作ることで、医療機関の窓口では年齢や所得に応じて1～3割の自己負担額を支払うだけで済みます。その後、医療機関が残りの診療報酬を支払機関に請求することで、残りの医療費が保険加入者の準備資金から医療機関に支払われることで成り立っています。
また、窓口で支払う医療費が自己負担限度額を超えた時は、「高額療養費制度」を利用して払戻しを受けることも可能です。
公的保険は病気やケガはもちろん、訪問介護、出産、死亡時の埋葬料なども給付の対象となっています。ただし、保障範囲には上限があるため、不足を感じるケースも少なくありません。こうした場面に備えるためには、公的医療保険の範囲を正しく把握するとともに、必要に応じて民間の医療保険の活用も検討することが大切です。
●公的医療保険の種類
公的医療保険は、「被用者保険」「国民健康保険」「後期高齢者医療制度」の大きく3種類があります。公務員や会社員、そしてその扶養家族は「被用者保険」、自営業者や退職者など被用者保険に入っていない人は「国民健康保険」に加入します。被用者保険には国民健康保険にない保障が一部あり、被用者保険のほうが手厚い保障を受けることができます。そして、75歳以上になった際に高齢者を対象とした「後期高齢者医療制度」に移行します。
●民間の医療保険の役割
民間の医療保険とは、生命保険会社などが販売している保険商品のことを指し、基本的に公的医療保険ではカバーしきれない部分をサポートするという役割があります。たとえば入院した際、医療費のほかにも入院中の食事代や日用品費、個室や少人数の病室に入院した場合に追加で支払う差額ベッド代などがかかりますが、これらは公的医療保険の適用外となっています。民間の医療保険は、差額ベッド代や先進医療による治療費など、自己負担が大きくなりやすい費用について手厚く保障を受けられるのが特長です。
●民間の医療保険の特長
加入が義務付けられている公的医療保険に対し、民間医療保険は任意加入であり、ニーズに合わせてカスタマイズできるのが特長です。自分のライフスタイルや不安に合わせて必要な特約を追加できるため、がんの保障を厚くしたい、先進医療に備えたい、女性特有の病気をケアしたいなど自身のニーズに合った設計が可能です。
ただし、注意点もあり、民間の医療保険は各保険会社で保険料を設定しており、同じような保障内容でも保険料が異なります。保障内容についても同じようなプランだったとしても、保険金の給付条件が異なる場合があります。
また、保険料と保障範囲のバランスをどう設定するかが重要で、保障を手厚くしすぎてしまうと、毎月の固定費が高くなりかえって家計負担を圧迫する場合もあります。何が不安で、どこまでを保険でカバーしたいのかを見極め、適切な商品を選ぶことが大切です。
●民間の医療保険の必要性
標準的な医療費は公的医療保険である程度カバーできますが、長期入院や自由診療、先進医療などの場合、自己負担は大きくなる可能性が高いです。公的医療保険の高額療養費制度を利用しても賄いきれないケースを想定すると、民間の医療保険に加入しておくメリットは十分にあるといえるでしょう。
一方で、十分な貯蓄や家族のサポート体制が整っている家庭であれば、必ずしも民間の医療保険が必要とは限りません。自身の生活環境や経済的な余力などを踏まえ、公的医療保険だけで補えるのか、あるいはどの範囲を民間の医療保険で補うのかを検討するのがベストです。
●民間の医療保険に加入する保障以外のメリット
民間の医療保険の保険料のうち、入院・通院にともなう給付部分にかかる保険料は、生命保険料控除の中の「介護医療保険料控除」の対象となります。保険料の支払いで支出は増加しますが、所得税・住民税が一定額軽減されることはメリットの一つといえます。
●民間の医療保険に加入するデメリット
民間の医療保険に加入するためには、保険料の支払いが必要です。保険料の目安は、年齢・性別・健康状態に加え、保障内容や契約期間などの設計要素によって決まります。さらに、加入形態（団体扱等）、免責や待機期間、支払方法、喫煙などの生活習慣、地域差、職業要件、金利・事業費等の保険会社の前提も保険料水準に影響します。また、一般的に、単身のかたよりもファミリー世帯のほうが、必要な保障が多くなる傾向にあります。こうしたライフステージの変化に合わせて保険を変えると、病気やケガに対するリスクや必要となる費用も大きく変わる可能性があります。
また、特約を多くつけるなど、保障範囲を広げれば保険料が上がることは避けられません。治療時の自己負担を抑えたいからとさまざまな特約を付けすぎると保険料負担が大きくなってしまいます。
医療保険は、公的医療保険と民間の医療保険が相互に補い合う形で機能しており、病気やケガのリスクと治療費負担を軽減するうえで重要な役割を果たします。国民皆保険制度によりすべての国民が最低限の保障は受けられますが、入院中の食事代や日用品費、差額ベッド代などは公的医療保険の適用外です。民間の医療保険に加入する場合は、高額医療費や先進医療、差額ベッド代など公的保険外の費用にどこまで備えるかがポイントになるでしょう。
特に高齢化が進む中で、長く働き続けるかたの増加なども考慮すれば、ライフステージにあわせた医療保険の見直し・選択は今後さらに重要となるでしょう。自分の健康リスクや経済状況を冷静に判断し、公的医療保険と民間の医療保険の役割を正しく理解したうえで、安心感と家計負担のバランスをとった選択を心がけましょう。
